2歳からの貯蓄：子供に必要な学習費用と資産運用を考えてみた

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この記事で学べること

読んでいただきたい方：

本記事で得られる情報：

子供の将来のために学習費を準備しよう、と一言で言っても、進学先が私立か公立かは現時点ではわかりませんし、不確定な要素が多すぎます。そのため、この費用をしっかりと計算するのは意外と大変な作業ではないでしょうか。

最近筆者は、子供の銀行・証券口座を開設しました。主な目的は、大学卒業までの学習費用を準備することです。そんな筆者が、子供の大学卒業までの学習費用を賄うために、おおよそ月にいくらくらいの拠出を継続すれば良いのか、文科省が公表している学習費用のデータをもとに概算してみました。

なお本記事は、「皆様ご自身が子供の学習費を考えたり、資産運用の計算をされる際の１つの参考となれば」という思いでシェアさせていただいているものですので、計算結果はあくまで参考程度に解釈いただければ幸いです。

本記事の計算結果は、あくまで一個人による仮定を置いた計算結果です。可能な限り参照した数字や計算の中身は示させていただきましたが、本結果を基にした読者様の投資行動等の責任は負いかねます点、ご了承ください。

計算のアウトプット：

計算対象：

引き出す時期と資産運用の前提：

中学校まではすべて公立に通うことを想定する。
証券口座による資産運用は、基本的に大学の費用を賄う目的で18歳を予定引き出し年齢とするが、私立高校に入学した場合には高校及び大学どちらの費用も賄い、15歳を予定引き出し年齢とする。

拠出開始時の子供の年齢：

資産運用の方法：

想定する利回りと計算方法：

学習費用のレファレンス：

その他：

計算結果を以下に整理します。適宜、四捨五入しています。

18歳時点で「公立大学」の学習費を賄うために資産運用する場合

18歳時点で「私立大学」の学習費を賄うために資産運用する場合

15歳時点で「私立高校」「私立大学」双方の学習費を賄うために資産運用する場合

前項で示した結果を図にまとめました。図の補足説明をしながら、具体的な計算方法と、最後にレファレンスをご提示します。

大学卒業までに必要な費用の計算結果

図の左側にある「①資産運用以外で賄う学習費用」では、18歳で引き出す場合には幼稚園～高校卒業までの費用、15歳で引き出す場合には幼稚園～中学校卒業までの費用の合計を記載しています。

今回はおおまかな月々にかかる費用を知りたいだけなので、合計値を単純平均（例えば18歳で引き出す場合には、16年×12か月で割り算）して月単位としたものを「月割計算」としてボックス内に表示しており、こちらが2～18歳または2～15歳までに毎月かかる費用を表しています。

次に、「②資産運用で賄う学習費用」では、18歳で引き出す場合には大学の学習費用（公立または私立）を、15歳で引き出す場合には高校（私立）及び大学（私立）の合計学習費用を記載しています。

「②2～18歳の拠出月額」及び「②2～15歳の拠出月額」では、利回り４％で2歳から毎月一定の金額を資産運用に拠出するという条件で、金融庁の資産運用シミュレーションを基に計算し、その結果と「②資産運用で賄う学習費用」の合計額とを比べ、近しい数字が得られた毎月の拠出額を掲載しています。

なお、幼稚園～大学の学習費用計算に使用したテーブルは以下になります。